脳疾患の診断と治療において、人脳の機能局在を知ることは極めて重要であります。
運動皮質や各種の感覚皮質の同定には動物実験データが有益です。
しかしながら、言語や知能のような高次機能の局在は人脳で直接解明せざる得ないのが現実です。
以前は開頭時の術中刺激と剖検によってしか人脳における高次機能の局在を解明する手段がありませんでした。
最近ではコンピュータ技術の発達により開発された、EEG topography,ERP(event related potentials),MEG(magnetoencephalography),PET(positron emission tomography),SPECT(single photon emission tomography),fMRI(functional magnetic resonance imaging),TMS(transcranial magnetic stimulation),等の臨床応用により、開頭や剖検によらずに非侵襲的に人脳における高次機能局在の研究が可能となり、それぞれの方法別の研究会も多数開催され、かなりの成果が得られております。
各方法の技術的開発はこれからも益々期待されるところであります。
また、一方で各方法を組み合わせて人脳における高次機能マッピングがどこまで可能かを、横断的・包括的に研究しお互いに切磋琢磨することも必要と考えられ、多くの発起人のご協力により設立されたのが、本「日本ヒト脳マッピング学会」です。
| 第1章 総 則 | |
|---|---|
| （名称） | |
| 第1条 | 本会は、日本ヒト脳マッピング学会（Japan Human Brain Mapping Society）と称する。 |
| （所在地） | |
| 第2条 | 本会は主たる事務局を、群馬県高崎市問屋町 3-3-4 群馬パース大学内、ならびに東京都町田市玉川学園 6-1-1 玉川大学脳科学研究所内に置く。 |
| （目的） | |
| 第3条 | 本会は、ヒト脳の機能局在とそのマッピングおよびイメージング研究を横断的・包括的に促進・奨励し、関連学会との連絡を保ち、研究者間の知識の交流を深めることを目的とする。 |
| （事業） | |
| 第4条 | 本会は、前述の目的を達成するため下記の事業を行う。 (1) 総会等の開催 (2) 学術集会、講演会、講習会の開催 (3) 国際的な関係諸学会との協力活動 (4) 国内の関係諸学会との協力活動 (5) 学会誌等、研究報告および学術図書等の刊行 (6) 前各号に掲げる事業に附帯または関連する事業で、当会の目的を達するために必要な事業（各種委員会設置など） |
| 第2章 会 員 | |
| （種別） | |
| 第5条 | 本会の会員は、次の（１）から（４）のいずれかに該当し、所定の手続きを完了した者とする。 (1) 正会員： 本会の目的達成に協力し、所定の会費を納めて入会した者 (2) 学生会員： 入会した者のうち、学部学生、大学院生、もしくは留学生であることを証明できる者 (3) 名誉会員： 65歳以上の理事経験者で、理事会での議決を受けた者 (4) 賛助会員： 本会の目的に賛同し、事業を賛助するため、会費年額1口以上を納める者または団体 |
| （入会） | |
| 第6条 | 正会員または学生会員になろうとする者は､正会員または名誉会員1名の推薦と所定の年会費を添え、別に定める様式により事務局に申込みをする。 |
| （会費） | |
| 第7条 | 会員は別に定める年会費を納入しなければならない。ただし、名誉会員は会費を納めることを要しない。 |
| （退会） | |
| 第8条 | 退会しようとする会員は、その旨を本会の事務局まで届け出なければならない。ただし、既納の会費は返付しない。 |
| （除名） | |
| 第9条 | 会員が次のいずれかに該当するに至った場合は、理事会における議決を経て本会は当該会員を除名することができる。 (1) この会則またはその他の規則に違反したとき。 (2) 当会の名誉または信用を毀損したとき。 (3) 当会の目的に反する行為をしたとき。 (4) その他除名すべき正当な事由があるとき。 |
| （資格喪失） | |
| 第10条 | 会員が次のいずれかに該当する場合には、会員資格を喪失する。 (1) 退会したとき。 (2) 青年被後見人または被保佐人になったとき。 (3) 死亡し、若しくは失踪宣告を受け、または解散したとき。 (4) 3年以上会費を滞納したとき。 (5) 除名されたとき。 (6) 理事会で3分の2以上の同意で除名が可決されたとき。 |
| 第3章 役 員 | |
| （役員） | |
| 第11条 | 本会に、次の役員を置く。 理事長 1名 庶務担当理事 1名 財務担当理事 1名 理事 20名以内 監事 3名以内 学術集会の会長 1名 |
| （選出） | |
| 第12条 | 理事は正会員から選出し、理事の選出方法は別途定める。 2 理事長は、理事会において、理事の中から選出する。 3 監事は、理事かたは役員経験者の中から、理事会の議決により選出する。 4 学術集会の会長は、正会員の中から、理事会の議決により選出する。 |
| （権限および職務） | |
| 第13条 | 理事は、第16条に定める理事会を構成し、本会の会務を分担して執行する。 2 理事長は本会を代表し、会務を総括する。 3 庶務担当理事は庶務一般を総括し、理事長を補佐し、その代理となることができる。 4 財務担当理事は財務を総括する。 5 監事は本会の理事の職務の執行および会計を監査し、これを理事会に報告する。 6 学術集会の会長は学術集会を開催し、学術集会実行委員会の議長を務める。 |
| （任期） | |
| 第14条 | 学術集会の会長以外の役員の任期は、選任後3年内の最終の事業年度における理事会の終了時までとし、再任を妨げない。 2 届出なく3回以上連続して理事会を欠席した役員は、この条件を満たした理事会の翌日をもって理事を退任する。 3 任期満了前に退任した役員の補欠として選任された、または増員により選任された役員の任期は、前任者または他の在任理事の任期の残存期間と同一とする。 4 役員は、任期満了後であっても、後任者の就任があるまでは、その職務遂行に責任を負う。 5 学術集会の会長の任期は1年とする。 6 理事は満65歳に達した後に迎える理事会にて任期が終了する。監事への就任は妨げない。 |
| （報酬） | |
| 第15条 | 役員は無報酬とする。 |
| 第4章 理 事 会 | |
| （設置） | |
| 第16条 | 本会は、理事会を置く。 |
| （招集） | |
| 第17条 | 理事会は、本会理事長が招集する。 2 理事長は、理事会の日の一週間前までに、理事会の招集について通知しなければならない。ただし、理事および監事の全員の同意があるときは、招集の手続きを経ることなく理事会を開催することができる。 |
| （権限） | |
| 第18条 | 理事会は、次の職務を行う。 (1) 本会の業務執行の決定 (2) 役員の選任および解職 (3) 役員の職務の執行の監督 (4) 学術集会実行委員会の監督と助言 (5) その他の本会の目的を達成するため必要な事項 |
| （議決） | |
| 第19条 | 理事会の決議は、ウェブ会議システム等によるオンライン参加を含め、理事の過半数が出席した場合に、出席委員の過半数をもって行う。メール審議においても、理事会の決議は過半数からの回答をもって行う。 2 ウェブ会議システム等によりオンライン参加した理事の議決権は、適当な手段を用いて意見の表明が確保されている限りにおいて有効とする。 3 理事会の議長は理事長が務める。 4 議案における賛否が同数となった場合は、理事長がこれを決する。 5 理事が、決議を目的として提案した事項について、理事の全員が書面または電子的方法により賛成したときは、その提案を可決する旨の理事会の議決があったものとみなす。 |
| （議事録） | |
| 第20条 | 理事会の議事においては、議事録を作成し、本会理事長および監事がこれに署名または記名押印する。 |
| 第5章 学 術 集 会 | |
| （学術集会） | |
| 第21条 | 本会は年１回学術集会を開催する。 2 学術集会での筆頭発表者は会員に限る。 |
| 第6章 資産および会計 | |
| （会計年度・事業年度） | |
| 第22条 | 本会の会計年度、事業年度は1月1日に始まり、12月31日に終るものとする。 |
| （資産の構成） | |
| 第23条 | 本会の資産は、つぎの財産をもって構成する。 (1) 会費 (2) 寄付金品 (3) その他の収入 |
| （資産の管理） | |
| 第24条 | 本会の資産は、本会理事長が管理し、その方法は、理事会の議決を経て、本会理事長が別に定める。 |
| （経費） | |
| 第25条 | 本会の経費は、資産をもって支弁する。 |
| （事業計画および収支予算） | |
| 第26条 | 本会の事業計画および収支予算については、毎事業年度開始前に本会財務担当理事が作成し、理事会の承認を受けなければならない。 |
| （事業報告および決算） | |
| 第27条 | 本会の事業報告および決算については、毎事業年度終了後、本会理事長が作成し、監事の監査を経て、理事会の承認を受けなければならない。 |
| 第7章 会則の変更 | |
| （会則の変更） | |
| 第28条 | この会則は、理事会における議決権の3分の2以上の賛成をもって変更することができる。 |
| 第8章 補 則 | |
| 1.この会則は平成10年8月8日から施行する。 2.会計年度の改定は平成29年1月1日からとする。 |
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| 平成11年3月14日 承認 平成25年7月6日 改定 平成28年3月8日 改定 平成31年3月16日 改定 令和 3年4月1日 改定 令和 6年4月1日 改定 |
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| 日本ヒト脳マッピング学会理事選出に関する細則 （ヒト脳イメージング研究会との合併移行期における特別措置） |
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| 1. 移行期における理事は、日本ヒト脳機能マッピング学会、ヒト脳イメージング研究会、それぞれの代表から推薦された者とする。 2. 移行期における理事の任期は、選任後3年内の最終の事業年度における理事会の終了時までとし、再任を妨げない。 3. 理事会において、次回理事選任までに理事選出に関する細則を決定する。 4. この細則は令和6年4月1日から施行する。 |
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宇川 義一 | 福島県立医科大学医学部 ヒト神経生理学講座 |
|---|---|---|
| 松田 哲也 | 玉川大学 脳科学研究所 |
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湯本 真人 | 群馬パース大学 臨床工学科 |
|---|---|---|
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花川 隆 | 京都大学 医学研究科 |
|---|---|---|
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青木 茂樹 | 順天堂大学大学院医学研究科 放射線診断学講座 |
|---|---|---|
| 川合 謙介 | 自治医科大学 脳神経外科 | |
| 竹村 浩昌 | 自然科学研究機構 生理学研究所 | |
| 林 拓也 | 国立研究開発法人 理化学研究所 | |
| 前澤 聡 | 名古屋大学 脳神経外科 | |
| 松元まどか | 京都大学医学研究科附属脳機能総合研究センター |
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定藤 規弘 | 自然科学研究機構 生理学研究所 |
|---|---|---|
| 福山 秀直 | 京都大学学際融合教育研究推進センター | |
| 渡辺 英寿 | 自治医科大学 名誉教授 |
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川合 謙介 | 自治医科大学 脳神経外科 |
|---|---|---|
| （2024年 第26回学術集会 会長） |
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植村 研一 | 柿木 隆介 |
|---|---|---|
| 加藤 天美 | 嘉山 孝正 | |
| 河村 満 | 菅野 巖 | |
| 木下 利彦 | 栗城 眞也 | |
| 小泉 英明 | 古賀 良彦 | |
| 小林 哲生 | 櫻井 靖久 | |
| 杉下 守弘 | 杉山 憲嗣 | |
| 武田 克彦 | 辻 省次 | |
| 飛松 省三 | 冨永 悌二 | |
| 長田 乾 | 平田 幸一 | |
| 福山 秀直 | 星 詳子 | |
| 堀 智勝 | 宮内 哲 | |
| 森 悦朗 | 渡辺 英寿 |
